「課題研究(募集課題『持続可能な社会への着実な転換を可能にする方策に関する研究』)」については、25件の応募の中から、
名古屋大学 エコトピア科学研究所 片山 正昭 教授らによる
『エネルギー・水・情報の途切れない地域自立減災ライフラインの構築に関する研究』
など3件に対し、総額2,000万円の助成を行うこととしました。
住友財団(会長 杉村 隆 、理事長 住友吉左衞門)は、この度2014度(本年4月~6月に公募)の「基礎科学研究助成」として総額1億6千万円(前年比1千万円減)、同「環境研究助成」として総額1億1千万円(前年並)の助成を決定いたしました。
これによって、財団創設(1991年)以来の累計助成金額(件数)は、「基礎科学研究助成」で約31億8千万円(1,900件)、「環境研究助成」で約23億9千万円 (1,262件)に達しました。
若手研究者による基礎科学(数学、物理学、化学、生物学、工学の基礎)研究に対する助成で、古在由秀 国立天文台名誉教授を委員長とする選考委員会(委員13名)で
「従来の考え方にとらわれることなく、優れて独創的なものを見出すべく」選考がなされました。選考の結果、1,549件の応募の中から、
甲南大学 理工学部 後藤 彩子 講師による
『アリ科女王の貯蔵精子の不動化および代謝維持メカニズムの解明』
など98件の研究に対し、総額 1億6,000万円の助成を行うこととしました。
環境問題の解決・改善に資する様々な研究に対し助成を行うもので、御園生 誠 東京大学名誉教授を委員長とする選考委員会(委員7名)で選考の結果、
「課題研究(募集課題『持続可能な社会への着実な転換を可能にする方策に関する研究』)」については、25件の応募の中から、
名古屋大学 エコトピア科学研究所 片山 正昭 教授らによる
『エネルギー・水・情報の途切れない地域自立減災ライフラインの構築に関する研究』
など3件に対し、総額2,000万円の助成を行うこととしました。
「一般研究」は、517件の応募の中から
筑波大学 大学院システム情報工学研究科 奥島 真一郎 准教授による
『東日本大震災後の地球温暖化政策を考える:炭素税再考』
など50件の研究に対し、総額9,000万円の助成を行うこととしました。